私たちは、さまざまな理由により居所を失った人が利用できる施設（日常生活支援住居施設）の運営を通して、都営住宅や民間アパートでの一人暮らしができるように、「生活訓練」と「社会参加訓練」に取り組んでいます。

「生活訓練」や「社会参加訓練」といっても規則やプログラムをむりやり押しつけるわけではありません。もちろん最低限の規則はありますが、一人ひとりにとって、より悪くない支援を考え、見守りを中心とした「ゆっくりした」関係づくりをとおして、ひとりでも生活できるようになることを目指しています。

「ひとりで生活できるようになる」とは、一人きりで生活することではなく、他の人たちと協力し、あるいは他の人たちの協力をえながら生活できるようになることではないかと、考えています。

ひとり暮らしが難しい場合は、適切な施設につなげられるよう各種（調整）支援を行っています。引っ越ししたあと、継続支援を希望する人に対しては、施設に訪問してもらい、あるいは職員が訪問したりして、生活状況の見守りを続けています。

　このような取り組みを続けているなかで見えてくるのは、次のような生きていくうえでの困難を抱える人たちの姿です。

• 幼い頃から、親から見捨てられ、虐待をうけ、あるいは適切な養育を受けられず、それでも自分だけの力で生き抜いていこうと試行錯誤を繰り返し、そうした境遇を大人に利用され続けざるを得ない境遇にあったひと
• 何かしらの障害を抱えている可能性があるにもかかわらず、適切な支援が得られなかったため、生きることに困難を抱えざるをえないひと
• 苦しさを誰にも相談できず、その苦しみから一時的にでも逃れるために依存や嗜癖という状況に追い込まれざるをえなかったひと
• 自分が得意としていた仕事がなくなり、社会の変化に対応できず、取り残されてしまった人
• ちょっとしたきっかけから人生のすべてを失ってしまい、あまりにも急激な変化による喪失感から、立ち直れなくなってしまったと思い詰め、塞ぎ込んでしまったひと　

 このような困難を抱えると、誰からも相手にされず、手を差し伸べてもらえず、社会的にみて弱い立場に追い込まれてしまうことが少なくありません。私たち職員も自分のなかに弱い部分があることを認め、おたがいに弱さを抱えた人たちが、世間様に迷惑をかけず生きていけるような居場所をつくりあげていきたいと考えています。

一般社団法人 地域生活支援協議会あさひ

代表　榎本 光博